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【財務】知らないとマズい!損益計算書3つの使い方
投稿日 2024.04.16 最終更新日 2024.10.28
損益計算書ってどうやって使うの?
経営者には必須の財務諸表。
経営者が使い方を知らないと、会社にとってとても不利になります。
損益計算書とはどういったものなのか?
簡単に使うにはどうするのかを解説していきます。
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損益計算書とは
損益計算書は会社の成績表
損益計算書はPLとも呼ばれます。
英語で書くとProfit and Loss Statementなので、略してPL。
特定期間における企業の収益と費用、そしてその結果としての利益または損失を示す財務報告書となり、簡単に言えば損益計算書は経営の数字の集計表となります。
決算書、確定申告書は1年間となります。
その他、1か月ごとや3か月、半年などで集計することもあります。
損益計算書とは、経営者の1年などの間の成績表と言えます。
損益計算書の基本構成
損益計算書は主に以下の部分から構成されます。
- 売上高(収益): 商品やサービスの販売から得られた総収入。
- 売上原価: 売上を得るために直接かかった費用(例:材料費、製造労務費)。
- 粗利益(売上高 – 売上原価): 売上原価を差し引いた後の収益。
- 販売費及び一般管理費: 営業費、管理費などの間接費用。
- 営業利益: 粗利益から販売費および一般管理費を差し引いた利益。
- 経常利益: 金融費用、投資収益など営業活動以外の項目。
- 税引前利益: 経常利益から、その他の収益と費用を含むすべての活動からの利益。
- 税金: 法人税等の税金。
- 当期純利益: 税引き前利益から税金を差し引いた後の最終的な利益。
上から順番に足し引きするだけなので、表の見方とすれば簡単です。
損益計算書3つの使い方
①利益の質を確認する
損益計算書の使い方は、利益が出ているかどうかの確認です。
その為、利益の順番を確認しましょう。
売上高、売上総利益(粗利)、営業利益、経常利益、当期純利益と事業に関連する順番に並んでいます。
上から順番に事業に関係する項目が並んでいますので、上位の利益項目がマイナスだとちょっとマズいと見られます。
特に営業利益は黒字にしていることがとても重要です。
売上に対する割合を確認する
併せて、各利益や費用が売り上げに対してどれくらいの割合を示しているのかを確認しましょう。
思っていたより良いのか悪いのか?を数字で確認することで客観的に判断できます。
②コストの中身を細かく見る
次に、経費項目を一つひとつ確認しましょう。
お金を何に使ったのかが項目ごとに集計されています。
売上が言える経営者は多いですが、使った費用を把握している経営者は案外少ないです。
当然ですが、数字を把握していない経営者の方が業績は悪いですね。
③過去や計画と比較する
3つ目として、過去や計画の損益計算書と比較して確認しましょう。
財務諸表は一つだけ見ても効果を発揮できません。
過去や計画、他社と比較をして、はじめて真価を発揮するといってもいいでしょう。
意外とこのことに気が付かない人が多いです。
傾向(トレンド)を知ることで、見えてこなかった課題が見えてきます。
損益計算書の使い方を覚えるメリット
損益計算書を覚えるメリットは、
①自社を客観的に知れること
②決断に納得と自信が得られること
③金融機関の信頼が得られること
です。
数字は客観的に会社の姿を示してくれます。
そこに恣意的なものはありません(実際はいじったりする人いますが、意味がないのは言うまでもなく・・・)
その為、冷静に事実を受け止めた判断ができます。
また、客観的数字に基づいた判断をすると、勘に頼らない経営となります。
もちろん数字だけで判断することはありないと思いますが、それでも客観的根拠を判断のよりどころにすることで、決断に納得と自信が得られるでしょう。
最後に、会社の経営状況を数字で理解している経営者は、金融機関からの信頼を得られます。
それだけ、中小企業の経営者は数字で経営状況を理解している人が少ないと言ってもいいでしょう。
中小企業の融資判断には、経営者の評点はしっかりあります。
まとめ
損益計算書3つの使い方として
①利益の質を確認する。
・利益の順番を確認
・売上に対する割合を確認
②コストの中身を細かく見る
③過去や計画と比較する
となります。
当たり前のようでも、意外と活用できていない経営者は多いです。
年に一回の決算のときに、初めて数字を知るパターンも意外とあります。
できていない場合は、ぜひ損益計算書を確認してみてください。
中小企業診断士/ファイナンシャルプランニング技能士2級/全経簿記上級
神戸市出身
中小企業3社(食品製造・アパレル)で約20年間財務経理部門を担当。2017年に中小企業診断士として独立。2020年株式会社ノーティカル設立。
事業計画・資金計画の立案から金融機関折衝や資金調達、計画実行支援を中心に、経営改善や新規事業支援を行う。
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